芸能界屈指のキャンプの達人、バイきんぐ・西村瑞樹を筆頭に稲村亜美とティモンディらメンバーが真冬の北海道で雪中キャンプに挑戦。世界屈指のパウダースノーを誇る北海道・ニセコを舞台に、心ときめく映えるキャンプ＝「ばえキャン」を目指す。北海道の極上食材で作る“豪快・激ウマ”キャンプ飯や、大自然の中のドラム缶温泉など「ばえポイント」が次々と登場する。

福島第一原発の事故で今も帰還困難区域が解除されない町や村で生きる長野県と縁のある人たちを中心に、国や自治体による公の記録からこぼれ落ちる住民目線の記録、終わらない原発事故を生きる民の声を伝える。◆長野市在住の増田哲将さんは、かつて福島第一原発の副所長を務め増設を進めた。増田さんの証言を手掛かりに双葉郡の関係者を訪ね、原発推進の知られざる実態に迫る。一方で、夢の代償を負わされ続ける人たちがいる。岩間政金さんは、戦後、長野県から福島県葛尾村に入植したが、原発事故で故郷を追われ仮設暮らしを強いられてきた。放射能に汚染され、帰還困難区域として立ち入りが規制されている集落の住民もいる。浪江町の今野義人さんは、複雑な思いを抱きながら、住民の声を集めて記録誌を作っていた。「百年は帰れない」と言われた故郷を後世に伝えたいと願っている。福島第一原発事故から１０年。復興の陰で置き去りにされる人々や、隠されていく不都合な事実に光をあて、記憶や記録が時間の経過とともに急速に風化していくなか、決して忘却を許すことなく、終わらない原発事故を俯瞰的な視点と個別の課題を織り交ぜて問い直す。◆シリーズ東日本大震災１０年

ひとりのリーダーに焦点をあて、日頃見ることのない素顔を浮き彫りにするドキュメンタリー番組。１時間に放送枠を拡大した２０２１年新春ＳＰ。◆今回登場するのは、２０１８年にノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑さん。京都大学にある本庶さんの部屋を訪ねると、飾られた様々な記念品が輝かしい実績を雄弁に語る。一方、阪神タイガースファンな一面も見せる。場所を本庶さんがいつもプレーする京都のゴルフ場に移す。ノーベル賞の受賞会見でも語った夢が、年齢以下のスコアを出す「エージシュート」だというくらい無類のゴルフ好き。気心の知れた仲間たちとゴルフをプレーしているのが至福の時だという。番組では、ノーベル賞受賞式の裏話や免疫をつかさどる細胞にある「ＰＤ－１」という新たな物質の発見に至るまでの過程、そして免疫でがんを攻撃するという新しい治療法が生まれるまでの興味深いエピソードはもちろん、さらには若い研究者のために成し遂げたいと抱く熱い思いを語る。

奈良県橿原市にある食堂「げんきカレー」には、子どもたちを支える「みらいチケット」という仕組みがある。店内にずらりと貼られたチケットの中から、１枚を取って注文すると、誰でも１杯２００円のカレーを無料で食べることができるのだ。このみらいチケットは、お客さんが会計の際に２００円を上乗せして、子どもたちのためにボードに貼ってくれている。この仕組みを始めた店長の齊藤樹さんは、本業の英会話教室で経済状況によって教育格差が生まれる現実に直面し、「誰もがお腹いっぱいになれて勉強もできる場所」を作りたいと思い、３年前に店をオープンした。評判は少しずつ地域に広まり、齊藤さんの思いに共感した企業や農家から、食材を提供してもらえるようになった。今では店を活用して、小学校教師や大学生のボランティアが子どもたちに勉強を教えるなど、学習支援の場にもなっている。子どもたちにとってげんきカレーは、学校とも家とも違う、居心地の良い場所となっているのである。齊藤さんは「地域が当たり前のように助け合うことができる世の中」を目指す。思いやりと笑顔があふれる、カレー食堂の物語。

広島県廿日市市の山間にある県立佐伯高校は、全校生徒わずか７６人の学校で、生徒数の減少から統廃合の対象となる恐れがあった。今後も地元中学校からの進学だけでは生徒増は見込めない中、学校存続の危機を救うため、高校が白羽の矢を立てたのは女子硬式野球部だった。広島県内ではこれまで女子選手が野球を続けていく環境が整っておらず、高校でもプレーを続けようとする生徒は県外に流出していた。そこで佐伯高校は２０１５年、県内で初めて高校女子野球部を作り、野球を続けたい女子中学生の受け皿として廿日市市だけでなく県内全域から部員を募り始めた。今では県外から野球をするために入学してくる生徒もいる。しかし、２０２１年に新たに県内の高校野球強豪校が女子野球部を創部すると、新入部員はわずか３人になった。２０２２年には別の私立高校にも女子野球部ができるため、新入部員がさらに減少する可能性も出てきた。学校の存続をかけた部員募集。県内では唯一の公立高校女子野球部の切り札は“私学との差別化”だった。

ジャーナリスト・堀潤がＺ世代を中心としたコメンテーターと一緒にカジュアルにニュースを伝える報道情報番組『堀潤モーニングＦＬＡＧ』の特別番組。小泉進次郎環境大臣を迎え、Ｚ世代のコメンテーターと環境問題について議論する。◆２０２１年４月に行われた気候変動サミットで、菅首相が表明した「２０３０年の温室効果ガス４６％削減」とする目標は実現可能なのか？、「家庭部門６６％削減」について、家庭への負担は？エネルギー電源構成はどうなる？など、環境問題の気になる話題を現役大臣に質問。また、Ｚ世代コメンテーターが普段取り組んでいる省エネ対策や、視聴者からの意見、質問も紹介。小泉大臣と議論を深め、番組の最後にはＺ世代が政策提言を行う。

２０１９年１０月、東日本に甚大な被害をもたらした台風１９号。宮城県丸森町の筆甫では、降り始めからの雨量が６００ミリを超え、観測史上最大を記録。町内１７３カ所で土砂崩れが発生し、死者・行方不明者は１１人に上った。なぜ、土砂崩れが相次いだのか。現地を調査した専門家は、想定を超える雨量や崩れやすい地質の影響が大きいと前置きしつつ、「森を大規模に伐採する“皆伐”が崩落の起因になったケースがある」と指摘する。丸森町に実家がある女性は、裏山から流れ出た土石流に家を押しつぶされた。幸い死傷者は出なかったものの実家は全壊。土石流が発生した場所は、皆伐の跡地だった。伐採された山では、土壌を支える木の根が無くなる。植林しても、根が成長するまでの２０年間は崩落のリスクが高まるという。皆伐地の崩落は、全国各地で確認されている。２０２０年７月の豪雨で大きな被害が出た熊本県の球磨川流域で実施された調査では、確認された１８３カ所の土砂崩れのうち１７２カ所、実に９４％が皆伐地で起きていた。林業に起因する土砂災害が相次ぐ背景には、戦後に植えられた木が木材として利用できる時期を迎えたことがある。国は、大型機械の導入や重機を入れるための作業道の敷設に補助金を出すなど、木材の生産性の向上を後押ししてきた。森林の管理や法律に詳しい専門家は、「急傾斜地や民家のすぐ上でも大規模な伐採が行われ、災害を誘発している」と警鐘を鳴らす。

東京電力福島第一原発事故により大量の放射性物質が拡散し、県内外で放射線量が上がった。線量を下げるため、地面の表面などを取り除く「除染」が各地で行われ、その除染で出た土などの廃棄物を一時的に保管するのが、福島第一原発がある大熊町と双葉町に建設された「中間貯蔵施設」だ。古里を守りたい一方で、施設の建設に協力しなければ復興が遅れてしまうという苦しみを抱える建設候補地の地権者たち。時が経つにつれ、施設建設のため土地を手放す人が増え、町はどんどん除染で出た廃棄物で埋め尽くされていく。そのなかで、震災の津波で亡くなった家族のために、絶対に土地を手放さないと誓う地権者もいる。法律では、中間貯蔵施設での除染廃棄物の保管は最長３０年で、その後は県外に搬出されるとされている。しかし、原発事故から１０年となってもその議論すら始まっていない。原発事故が起きてから今まで置き去りにされる「フクシマ」の今を伝えた。