新型コロナウイルスの感染拡大で、７０近い公演が中止・延期になり、一時活動休止にも追い込まれた山形交響楽団。県民に寄り添いたいのに“音楽活動をしてはいけない”苦悩の日々が続いた。そんな中、寄せられたのは温かい県民からの寄付や再開を待ちわびた声だった。活動を再開させた山響は、万全な感染対策を施して演奏活動を続けている。地元密着にこだわり、未来の山形へ音楽を届けようと奮闘する山響を追った。

「被爆ポンプ」という１冊の絵本がある。書いたのは、当時９歳の児玉美空さん。美空さんの母が通勤中に道端で偶然みつけた古い手押しの水汲みポンプがきっかけだった。そのポンプは再開発で撤去されるところだったが、被爆したものではないかと気づいた永原富明さんが、広島市に保存を訴えたものだった。絵本は被爆ポンプを擬人化し、ポンプ目線で被爆前後の広島の街を見つめる。美空さんの手作りの絵本は新聞に掲載され、それを見た被爆者の西村泰司さんは、美空さんに手紙を送った。親戚を探して広島市内を歩きまわった時、からからに乾いたのどを癒してくれた命の恩人が、その被爆ポンプだったという。西村さんは当時８歳。原爆の記憶はこれまで封印してきたが、絵本をきっかけに８３歳にして初めて語る決意をした。被爆ポンプをきっかけに交差する出会いと、それぞれが見た原爆と戦争。そして美空さんが、絵本を通して訴えたい思いとは。

札幌市のりんさんは１年間中学校に行くことができていない。親戚が新型コロナに感染して重症化し、意思疎通も難しくなった状況を見て、人に近づくのが怖くなったからだ。そして、教室の不十分な感染対策を見て不安が増した。北海道教育委員会と札幌市教育委員会に「自主休校」について情報開示請求をしたところ、少なくとも札幌市内には約１００人、北海道内では最大５０００人の子どもたちが自主休校していたことが分かった。課題となるのは「学びの保障」。１人１台端末は配布されているものの、教育現場ではオンライン授業が進んでいない。そうした中、道内にはオンライン化に踏み切った小学校もある。◆また、深刻な影響を受けたのは少女たちだ。みのりさん（仮名）は父親からの暴言に悩み、ステイホーム期間に頼ったのがＳＮＳだった。そこで出会った人に悩みを聞いてもらっていたが、性的な関係を求められ妊娠。家を出て１人で出産、子育てをすることになった。みのりさんのような少女に対する支援が乏しいことがあり公的な相談窓口の存在は彼女たちにほとんど知られていない。これまでの課題が解決されないまま迎えたコロナ禍。子どもたちに必要な支援は何かを考える。

２００９年に写真界の芥川賞ともいわれる「木村伊兵衛写真賞」を受賞した写真家の浅田政志。ひとかどの写真家になった浅田が紡ぎだすのはどれもコスプレした家族写真だ。写真集「浅田家」を出版してからは、全国から家族写真を撮ってほしいとの依頼が舞い込む。浅田に撮影を依頼した家族それぞれの奥に見えてくる物語が心を揺さぶる。それから１１年、新型コロナの時代を迎えていた。あのときの家族はどうなったのか。そして、浅田自身も妻や息子とのおうち時間を家族写真として撮影していた。

長野県軽井沢町では、１９９０年頃から別荘エリアに出没するツキノワグマが増大。ＮＰＯ法人「ピッキオ」は、町から委託を受けてツキノワグマ保護対策管理事業に取り組んでいる。人里近くに出没するクマを、吠えて森へ追い払う特別な訓練を積んだ犬「ベアドッグ」をアメリカから導入し、「人とクマの共存」を目指して活動を続けている。そして今回、日本で初めてベアドッグの繁殖、育成プロジェクトに取り組んだ。番組では、ハンドラー（飼育兼訓練士）の田中純平さんと、２代目ベアドッグ「タマ」の出産から子育て、そして子犬がデビューするまでの３年間を追った。

時代の流れとともに消えようとしている、ふるさと島根・鳥取の素顔、自然、生活、文化、伝承行事などを、映像遺産として後世に伝えるシリーズ番組。◆鳥取県米子市にある菊水フォージング。創業７４年、ステンレスやマグネシウム、鉄などの機械部品を作る会社だ。ここで働く紺本忍夫さんは、２０１９年に優れた職人に贈られる、厚生労働省の『現代の名工』に選ばれた。およそ３０年、その技術を持ってしかできない、旋盤を使った製品を作り出している。紺本さんのものづくりの職人技に迫る。

広島市に住むアメリカ人のメアリー・ポピオさん（２９歳）。幼い頃から日本のアニメに親しんで育ち、大学では東アジアの歴史文化を専攻した。転機となったのは２０１２年、調査の一環で長崎を訪れた時だった。原爆資料館でアメリカが投下した原爆の惨状を初めて知った。衝撃と罪悪感、信じたくない気持ち。様々な感情が沸き上がった。「原爆が何をもたらしたのか、もっと知りたい」と思い、それから毎年長崎と広島を訪れ、多くの被爆者から話を聞いた。そして次第に、日本で平和活動がしたいと思うようになっていく。２０１６年に広島に移り住み、平和活動に取り組むＮＰＯ法人を設立。広島の被爆３世の仲間と共に、広島の平和記念公園でのピースガイドやインターネットを通じて、被爆者の声を世界に届ける活動を始めた。アメリカでは原爆投下を肯定する声が多くある中、日本で平和活動をするメアリーさんの思いとは。

２０１８年、京都大学の本庶佑特別教授（７９歳）は「がん免疫治療法の発見」でノーベル医学生理学賞を受賞した。免疫を強くする方法ではなく、免疫細胞にブレーキ機能があることを発見し、このブレーキを外してがんを攻撃する治療薬を完成させたのだ。薬の開発には小野薬品と米大手製薬会社と共に進め、２０１４年「オプジーボ」が誕生。産学連携の成功例と誰しもが思ったが、本庶教授は２０１９年小野薬品に対し訴訟も辞さない考えを示した。その理由は「特許料率の設定の低さ」だ。１９９２年「オプジーボ」の元となる分子を発見し、がん治療に応用できないか製薬会社を模索するなか、２００６年に小野薬品と特許契約を結んだ。当時、日本では研究者の知的財産を守る専門家も少なく、企業と取り交わす特許料率は極めて低かったという。その後、特許料率の引き上げの交渉を進めるなか「オプジーボ」に酷似した薬を別の大手製薬会社が販売を始め、企業間の法廷争いになった。小野薬品は本庶教授に裁判協力を依頼。裁判の結果が出た際には小野薬品が得られた成果配分の４０％を求め、了承を得て出廷し証言したという。裁判は小野薬品側の勝訴的和解に終わったが、後に示された配分の料率は１％だったと訴える。その後、小野薬品は特許料と配分の引き上げの代わりに３００億円を京都大学に寄付する提案をしてきたが、合意には至らなかった。「研究の対価が正当に支払われていれば１０００億円にのぼる」と本庶教授の担当弁護士は指摘する。本庶教授は研究者が得た成果は正当な対価として還元されるべきだと訴える。裁判という強硬手段に出た背景には、基礎研究者を守りたいという思いがある。がん医療を変えた免疫治療の開発者が新たに投じる一石の行方を追う。