年齢の推定ができ、治療痕などからその人の生活状況まで分かる「歯」は、「人間の履歴書」とも言われ、遺体の身元確認の有効な手段となる。東日本大震災では延べ３０００人の歯科医師が遺体の身元確認にあたった。その一人、千葉大学法医学教室の歯科法医学者・斉藤久子さんは、日本の大規模災害時の遺体身元確認システムに多くの課題を感じ、女性歯科医師９人で「ＪＵＭＰ（日本身元不明・行方不明者対策チーム）」を結成。遺体の身元確認の重要性を過去の災害から学んだ日本が、これからすべきこととは何かを考えるドキュメンタリー。

広島市中心部の比治山の頂上にある放射線影響研究所（放影研）は、放射線が人体に及ぼす影響などを調査する日米共同の研究機関である。その前身は、１９４７年にアメリカが設立した「原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）」。アメリカは原爆の実戦使用前から人体への放射線の影響を把握し、その長期的な影響調査のために被爆者の検診や遺体の病理解剖を行った。検査で血液などの膨大なサンプルが集められたが、被爆者が望む「治療」は行われなかった。人権を無視した強引で屈辱的な調査は、被爆者に大きな怒りと深い心の傷を残した。得られたデータは、Ｘ線を扱う医療従事者や原子力発電所など、世界で活かされているが、そのデータを提供した被爆者の気持ちに寄り添った研究、運営でなければならない。放影研は誰のため、何のために存在してきたのか。被爆者、放影研の研究者などの証言を元に、ＡＢＣＣの時代から現在までの歴史を検証した。被爆７５年　ＴＳＳ報道特別番組。（英語字幕版）◆英語タイトル“Ｆｏｒ　Ｗｈｏｍ　ｄｏｅｓ　ＲＥＲＦ　Ｅｘｉｓｔ？”

２０１９年１０月、台風１９号で長野市では千曲川の堤防が決壊。３８００棟の住宅が浸水し、６０００人余りが避難生活を余儀なくされた。堤防が決壊した長沼地区に住む田中恵子さん（４２歳）は、夫と小学生の子ども２人の４人家族。災害から１か月半、避難所から全壊した自宅へ戻ってきた。壁や床はむき出しの状態。１階にあったものはすべて流され、テーブルや棚は段ボールでまかなっている。ほかの地域に移り住む人も多くいるなか、田中家は愛着のある地域、我が家での生活再開を決めた。同じころ、恵子さんは避難所で出会った仲間と支援団体「ＨＥＡＲＴＹ　ＤＥＣＯ」を立ち上げる。仲間と家賃を出し合ってアパートを借りてからは、クリスマスパーティなどのイベントも企画。新型コロナウイルスの影響で閉鎖している間は、お弁当を配りながら玄関先で話を聞いてまわった。災害からまもなく１年。災害について「失ったものは大きいけど、得たものも多かった」と振り返る恵子さん。恵子さんが「得た」ものとはなにか。家族との一コマやボランティアでの活動を通して、恵子さんの復興に向けた歩みを追った。

４つの島がリング状に連なるアルダブラ環礁。アフリカ大陸から６００ｋｍ以上離れた孤島のため、独自の生態系が手つかずのまま残されている。この世界で最もたどり着くのが困難な世界遺産とも言われるこの環礁は、その生態系の豊かさから１９８２年に世界遺産に登録された。民放としては初取材となるアルダブラ環礁を、放送２５年スペシャルとして２週にわたって送る。◆後編。固有種のアルダブラゾウガメは体重３００ｋｇにもなる世界最大級のリクガメ。この環礁には１５万頭も生息しており、厳格に保護されている。東西３０ｋｍと広大な環礁では場所によってゾウガメの大きさや生態も異なる。通常甲羅の長さが１ｍもの大きさになるゾウガメが、環礁の東では６０ｃｍほどしかない。また、日中暑くなると、ゾウガメたちは洞窟に逃げ込み、夕方になると洞窟から出てきて草を食べる。ゾウガメは広い環礁のあちこちに生息しており、葉を食べる時に種を一緒に飲み込み、歩いてフンをばらまくことで、草原や森が広がっていく。またフンはさまざまな生き物の食料にもなっており、この環礁ではアルダブラゾウガメを中心とした生態系が構築されている。

北海道寿都町の片岡町長は、核のごみ処分場の調査に応募することを検討すると発表した。寿都町は名物の強風を生かし、１９８９年からクリーンなエネルギーである風力発電に力を入れてきた。なぜ今、核のごみなのか。その背景には、過疎と高齢化の町を救いたいという町長の想いがあった。処分場の調査には「文献調査」、「概要調査」、「精密調査」の３段階がある。今回寿都町が検討しているのは、最初の段階である「文献調査」で、これにより国から最大２０億円の交付金が得られるという。北海道には１９８０年代に核のごみの貯蔵施設を建設しようとする国に対し、住民が反発し、白紙となった過去があり、全国で唯一「核のごみは受け入れ難い」という条例が制定されている。鈴木北海道知事は「この条例を重んじて欲しい」、またこの国の制度について、「札束で頬をたたくやり方」と述べ反対の立場を取る。寿都町住民からも反対の声が上がっていた。核のごみは、どこへ行くべきなのか。

世界三大漁場の一つに挙げられる三陸の海。恵み豊かな故にこれまでは加工食品の原料になることが多かったこの海の安価な魚を、メイドインジャパンの高級食材として海外に売り出そうとしている男性がいる。岩手県大船渡市にある、三陸とれたて市場の八木健一郎社長（４２歳）だ。静岡から大船渡に移住し、岩手の漁村文化に魅了された八木さんは、当時「生」の魚をメインに販売していた。しかし、東日本大震災の被災後は地元漁師たちの協力も得て漁業復興に取り組み、生より旨いという「冷凍」の魚を生み出すこととなる。魚は「生」が旨いという常識を覆したヒントは、医学や生物学の知識の応用、医療器具を駆使して魚をさばくユニークな手法にあった。

２０１８年春、人口５千人の小さな町・岩手県住田町に３人の女性が移住してきた。「狩猟」という共通の興味で意気投合し「チームいただきます」を結成。狩猟免許を取得してシカの捕獲を始めた。狩猟を通して彼女たちが感じたのは「命をいただく」ということ。住田町鳥獣被害対策実施隊にも参加し、シカと向き合う彼女たちの狩猟生活を追った。

造形や絵画などで卓越した才能を発揮する子どもたち。ユニークさ故に学校に馴染めない彼らに新しい学びの場所と自由な学びのスタイルを提供しているのが、東京大学の「異才発掘プロジェクトＲＯＣＫＥＴ」である。６年前に始まったこのプロジェクトでは、学校や家庭に居場所がない子どもたちの中に才能を見出し、様々なプログラムを通して現実と向き合う体験をさせている。プロジェクトを率いる中邑賢龍教授は、この取り組みを通して「引きこもっていた彼らの世界を広げ、好きなことをとことん突き詰めればいい」、と話す。そんな生徒たちが６年を経て今、大人の階段を上り始めている。自分の道について思い悩み、離れていく生徒もいる。好きなことを極めた先に生きる道はあるのか。子どもたちの才能を生かすプロジェクトを追った。