２年足らずで二つのがんを発症した鹿児島在住の６５歳の文筆家と、難病ＡＬＳを告知された京都在住の７９歳のコミュニティダンス愛好家。１年前、二人は「往復書簡」というタイトルでブログを立ち上げ、その時々の思いや考えたことを互いにつづってきた。人はどのように生き、どのように最期の時を迎えるのか。生と死の狭間で揺れ動きながらも自らの命に真摯に向き合う書簡や二人の姿、仲間たちの支える思いなどを紹介する。

錦鯉発祥の地・新潟県長岡市の旧山古志村。２００４年に発生した「新潟県中越地震」で壊滅的な被害を受けた地域だが、地震から１５年が経ち、「日本の原風景」とも呼ばれる美しい村として復活した。旧山古志村で養鯉場を営む斎藤勝さん（６６歳）。地震によって２０面あった野池は全て崩れたりひび割れたりして全滅。助けることができた鯉もほんのわずかだった。しかしその後、「紅白」「大正三色」「昭和三色」の３種類にこだわり、錦鯉を復活させた。番組では、「鯉師」の親子が錦鯉にかける姿を、日本の原風景ともいわれる山古志の四季とともに１年間にわたって見つめた。

精密加工や自動車部品の製造が盛んな人口２０万人の諏訪地域で小型ロケットを打ち上げるプロジェクト（ＳＵＷＡ小型ロケットプロジェクト）が進んでいる。携わっているのは製造業などに勤める約２０人のサラリーマンで、みな手弁当で参加している。プロジェクトは、航空宇宙産業参入への足掛かりや、技術者の育成を目的に、地元自治体や信州大学の呼び掛けで２０１５年にスタートした。精密部品加工メーカーの技術者、成田周介さん（３８歳）は２０１９年度のプロジェクトリーダー。地元からの要望が強い諏訪湖での安全な打ち上げを目標に、家族に見守られながら活動するメンバーの姿を追った。

人々の日常を一変させた新型コロナウイルス。突然現れた、そして未だ終息の見えないこの感染症に大きく揺れながらも、山梨の未来を切り開こうと対策の現場に立ち続ける人々の姿を追う。県内の基幹病院として新型コロナ対策をリードする大学病院と、医療人の気概を持って立ち上がった民間病院。さらに、苦境の中でも新たなおもてなしの形を探る旅館、子どもたちの笑顔を守るために試行錯誤する小学校を取材した。感染症社会の荒波を乗り越えようとそれぞれが奮闘し、描く明日の形とは。

宮城県大郷町で農業生産法人の代表を務める阿部聡さん。建設してまだ１年の農業用ハウスが２０１９年１０月の台風１９号（東日本台風）で被災。約１６０トンのミニトマトが全滅し、復旧費用は約１億円にも上った。阿部さんは２０１１年の東日本大震災でもハウスが被災し、２億円の負債を抱えていた。その返済が全て終わる前に再び災害に見舞われた。阿部さんは、震災の津波で祖母と妻、３人の子どもの家族５人を失っている。台風の被害を受けた後、阿部さんが頼ろうとしたのが国の支援制度。復旧費用の７割以上を補助してくれる制度だが、活用するためにはグループを組む企業を探し、申請書を共同提出するという条件が設けられていた。阿部さんは、台風による被災の直後からパートナーとなる企業を探すため奔走。しかし、思うように進まないまま申請の期限が迫っていた。

２０１９年１２月、人道支援を続けていたアフガニスタンで凶弾に倒れた福岡市出身の医師、中村哲さん。現地での３５年にわたる活動の中で、医療に留まらず井戸掘り、用水路建設と目の前の命に救いの手を差し伸べてきた。苦難の末に２０１０年に完成させた用水路は、６５万人の生活を支えている。九州朝日放送に残る最も古い映像は、中村医師が現地に渡った翌年、１９８５年のインタビューだった。１９９２年には日本メディアとして初めてアフガニスタンとパキスタンで中村医師の密着取材を行った。また番組では、中村医師の長女が、家族として初めてメディアのインタビューに答えた。中村医師はなぜ多くの人々の心を揺り動かすのか。過去映像と数多くの証言から、その生き方に迫る。

ＭＣはアラフィフ芸人のオアシズ・大久保佳代子。そしてＳｅｖｅｎｔｅｅｎ専属モデルとして人気を集める久間田琳加、Ｐｏｐｔｅｅｎ専属モデルも務める超人気動画クリエイターのゆなに加え、関口さくら、曽田陵介らが出演。春から新生活を始める若者たちを応援すべく、最新トレンドやお得情報、この春おすすめのファッションを紹介する。また、ＹｏｕＴｕｂｅ・ＴｉｋＴｏｋで話題の姉妹デュオ・ゆりめりが卒業ソング「アオイハル」を披露。放送にさきがけ、収録の模様を出演者のＴｗｉｔｔｅｒアカウントより生配信し、そこでの視聴者コメントなども取り入れながら編集・追加収録を行った。

東日本大震災から９年。被災地では新たな街が生まれ、落ち着いた暮らしを取り戻す地域がある一方、過疎化に拍車がかかり、存続の危機に直面する地域も出てきている。山を切り開いてでも安全な高台を用意し、暮らしを復興させる。国の「防災集団移転促進事業」は手厚い予算と特例で推し進められたが、限界集落化は止められなかった。東日本大震災後、若い世代が次の震災に備え、将来の安全な暮らしを求めて地区外へと流出する「震災前過疎」と呼ばれる状況も起きており、危機感は強い。現地に駐在する学術研究員は、住民たちとともに「事前復興」の取り組みを進め、「創造的復興」を通じて「新しい東北」を創り出そうとしているが、国が掲げた東北の姿はまだ見えない。