高知放送のワイド番組「あさドレッ！ワイド」と「ぱわらじっ」恒例のスペシャルバージョン「ＲＫＣラジオキャラバン」。県内各市町村にサテライトスタジオを設置、通常放送に加えて、各市町村の魅力や情報を発信する。ラジオリスナーとの“リアルな”触れ合いを実現するために、毎年１０か所ほどで実施している。この日訪れたのは香南市。出演者のほぼ素のトークで始まる開放的なオープニングに始まり、リポーターとの掛け合いや出先からのリポート、ゲストとの香南市の「歴史・史跡」トーク、番組終盤ではサテライトスタジオに来たリスナーとの交流の様子などを盛り込み構成する。（「あさドレッ！」パートを公開）

愛媛県伊方町で暮らす一組の夫婦の物語。ともに６８歳の金森一臣さんと薫さん。薫さんが一臣さんに中学３年生の時に送ったラブレターをきっかけに交際がスタート。２１歳で結婚し、４６年間を２人で歩んできた。１４年前、妻・薫さんは「アルツハイマー型若年性認知症」と診断される。症状がひどくなり始めた５年前から、一臣さんはノートに２人の日々を綴り始めた。そこには、一臣さんの薫さんへの愛が満ち溢れている。

山梨の地元企業の「ラジオ１分ＣＭ」の広告文案を募集するコンクール「１ミニッツストーリーＣＭアワード」。１２年目の今年は８社が協賛。グランプリをめざして２０５７本のコピーが寄せられた。このコンクールでは応募されたコピーのみで審査を行うが、最終審査にノミネートされた８本（協賛各社１本ずつ）は、放送用にナレーションや音楽をつけて紹介する。１分という長いラジオＣＭ（通常は２０秒）の中にどんなストーリーが込められているのか。イマジネーションがかき立てられる作品が揃った。

若者の非婚化、出生率の低下が社会の大きな課題となる中で、ベビーカーに子どもを乗せ電車に乗る母親や、産後から数か月で仕事を始める母親など、頼るあてもなく子育てに向き合っている現代の母親たちへの風当たりが強い。子育てする親たちに優しくない社会に対して疑問を感じてきた社会学者の古市憲寿さんが、海外の子育て事情を交えながら、日本の子育て政策の歪みや、戦後の高度経済成長時代の子育てをひきずる社会について論じる。また、未来に親となる大学生たちの声も伝える。◆ヤクルトｐｒｅｓｅｎｔｓ、山梨放送開局６５周年記念特別番組。

西口洋平さん（３９歳）はステージ?の末期がん患者で、ＮＰＯ法人キャンサーペアレンツの代表。大手人材派遣会社で営業マンとして働いていたが、３５歳の時に体調不良による検査入院で突然「胆管がん」と告知される。開腹手術でリンパ節への転移と腹膜播種が見つかり、末期がんとの診断を受けた。５年生存率は２％程と告げられ、頭をよぎったのは小学校入学を目前にした娘のこと。仕事一筋だったことを後悔した西口さんは、残された時間を家族と過ごそうと考え、入学式まで、１年生の夏休みまで…と短期の目標を掲げ、がん治療を乗り切ってきた。一方、同じ境遇のがん患者の情報があまりにも少ないことを憂いた西口さんは、互いに情報を共有し交流する場としてのＳＮＳサイト「キャンサーペアレンツ」を立ち上げた。数名でスタートした会員は今や３２００名を超え、全国各地で独自の活動を行うほか、がん患者の親の共通の想いを集約した絵本『ママのバレッタ』の出版化や、ラジオのレギュラー番組もスタートするに至った。娘からの「とーちゃん、元気ですか？」で始まる手紙をお守りに奮闘してきた西口さんの証言で綴る。

交通事故をゼロにするためのメッセージを元に制作された全５回のラジオドラマ（２０１９年１２月２３日～２７日放送）。◆２０１９年４～６月にかけて子どもたちが巻き込まれる悲惨な交通事故が続けて発生した。そこで、西日本高速道路、阪神高速道路、本州四国連絡高速道路とエフエム大阪は『夏休み緊急キャンペーン「交通事故をゼロにしよう」』を共同で実施。「交通事故をゼロにするために、あなたができること」のメッセージを募集した。子どもからお年寄りまで幅広い世代から寄せられた沢山のメッセージを基にドラマを制作し、車が多くなる年末にかけて放送した。

西日本放送ラジオで春の防災キャンペーンの一環として放送された特別番組。「備える力が命を守る！」をテーマに、防災について考える。県民の防災意識を高めることを目的に、地域の自主防災会会長をゲストに招いて話を聞いた。番組内ではホームセンター・西村ジョイからの中継と自主防災会の活動も紹介。また、南海トラフ地震が発生した際には津波の影響を大きく受けるとされている高知県の四万十町を取材し、地域の子どもたちによる積極的な防災活動への取り組みを伝える。

障害者の就職・就労について考えるドキュメンタリー。◆福岡市内の短大に通う日高美咲さんは、脊髄性筋萎縮症という全身の筋力が低下していく難病だ。手や顔以外は、ほとんど動かすことができない。日高さんが就職活動に奔走していたころ、中央省庁の８割の機関で、障害者の雇用率を水増ししていたことが明らかになった。障害者雇用促進法では、自治体や企業に一定の雇用率を定めている。この旗振り役とも言うべき国のあまりにもずさんな実態は、障害者やその家族に衝撃を与えた。日本で初めて盲ろう者の大学教授となった東京大学の福島智さんは「障害者を雇用する意義を、効率性だけで考えるべきではない」と話す。一方、共に働くことで障害者雇用のあり方を見つめなおした会社がある。大手物流企業の山九は、障害者の雇用率が法定を上回る２．３％。山九の人事担当者は「仕事を中心にするのか、人を中心にするのかを考えたときに、最終的に行き当たったのが人」と話す。就職を目指す若者たちの前に立ちはだかるハードルは高く、実際に働く人にとっても先への不安は小さくない。自分で立ち上がり、共に生きる。単なる理想ではない。それを信じて必死にもがいている人がいるのだ。