松竹芸能所属の噺家と女性タレントが日替わりでメインパーソナリティを担当し、毎週月曜から木曜日の夕方６時から生放送で送るワイド番組。（２０１９年４月放送開始）◆水曜日のパーソナリティは、笑福亭晃瓶と近藤綾香。元日の放送となった今回は、新春特別企画「リスナーの皆さんと生電話」と題し、番組スタートから初の試みとしてリスナーに直接生電話、それぞれの正月風景を尋ねた。

一家に一台電池式ラジオを備えることを呼びかけている「ＯＮＥ　ＨＯＭＥ　ＯＮＥ　ＲＡＤＩＯプロジェクト」。これは２０１８年９月６日に起きた北海道胆振（いぶり）東部地震をきっかけにＦＭ北海道が始めたもので、「１年に１万台の電池式ラジオを無料配布」をスローガンに展開している。この日は「ＯＮＥ　ＨＯＭＥ　ＯＮＥ　ＭＵＳＩＣ」と題して５時間にわたる防災特別番組を放送し、災害時のラジオの必要性を伝えた。このドラマは、その特番の中で放送された。「札幌のラジオ局」を舞台にした原作の設定を生かしつつ、胆振東部地震発生時のラジオ局内の様子や道内全域の停電などについて取材して得た内容を脚本に反映させた。番組の前後に、ドラマ放送中に実際に緊急地震速報が出た時の注意点など、ドラマと現実を混同しないように呼びかけた。

茨城県内をはじめ東京都内にも店舗を構える人気カフェの経営者に話を聞く特集番組。月曜から水曜まで夕方４時から放送している番組「ＣＯＮＮＥＣＴ」のインタビューコーナーが始まって２年。その拡大版として放送した。◆１９６９年、ひたちなか市に開店した喫茶店「サザコーヒー」。地元はもちろん、評判を聞き他都県から足を運ぶ客も多い。大手ライバル店の進出にも負けることなく、良質のコーヒーを提供する店として全国に名をはせている。店をここまで成長させた鈴木誉志男会長に「挑戦する経営者とは」というテーマで話を聞く。２代目を継いだ息子の太郎氏もコーヒーに対する思いを熱く語る。

日々のニュースの中から気になる話題を取り上げ、有識者による解説やインタビューによってわかりやすく伝える情報番組。◆今回は、新型コロナウイルスの感染拡大が収束傾向に入り、緊急事態宣言が解除される方向に動いた中で「コロナで見えたこと、これからの社会と暮らし」をテーマに放送した。「１週間の気になるニュース」コーナーではフリーランス記者の石戸愉氏を招き、「高校野球・甲子園大会の中止」、「東京高検の検事長が新聞記者と賭けマージャンをしたと報じられ、辞任」などについて解説する。ゲストコーナーには元朝日新聞記者の稲垣えみ子氏を招き、「超節電生活」について聞く。稲垣氏は２０１１年の福島第一原発の事故以来、冷蔵庫なし、風呂なし、ガス契約なしの一人暮らしを続けている。それは、新聞記者として実際に「電気代半分の生活」を体験したことがきっかけだった。家の中にモノを持たない生活をしようとすると必然的に地域に頼らざるを得ず、今では自宅周辺の人々と強い絆が結ばれているという。聴取者の生の声を聴く「ニュースクラブ会員」のコーナーにはカラオケ店の経営者と大学生がリモートで登場。これまでの自粛期間の様子などについて話を聞く。

全国の感染者がまだ２６人だった２月１３日、和歌山県北部地域にある中核病院の医師が新型コロナウイルスに感染していることが確認された。近畿地方で３人目、全国初の医師の感染、院内感染だった。和歌山県の仁坂吉伸知事は、病院に関わる人すべてにＰＣＲ検査の実施を決定する。当時は、中国・武漢市から帰国した人や重症者のみにＰＣＲ検査が行われていたため、知事は実施に反対する厚生労働省と交渉し、押し切る形で検査の実施を進めた。決断は、医師の資格を持つ女性職員の情報分析を信頼してのことだった。危機に際してのこの対応は米国の大手メディアに称賛され、「和歌山モデル」と呼ばれるようになる。仁坂知事はまた、政府の受診目安などに公然と異議を唱え、さらに自粛要請の前にすべきことは保健医療行政の立て直しであることを訴えるなど、積極的発言が目立つ。県民からの支持を受ける仁坂知事。大きな危機に直面した時、地方自治のトップに求められるものは何か。有識者と共に、求められるリーダー像を探る。

「ラジオ・チャリティー・ミュージックソン」は、目の不自由な方のために「音の出る信号機」を贈ろうとニッポン放送をはじめ全国の民放ラジオ１１局が共同で募金を呼びかける、クリスマスの２４時間生放送である。全国放送の時間帯をのぞき、大部分は各放送局が独自の内容を放送している。◆２０２０年、ＩＢＣ岩手放送が掲げたテーマは「今、心は近くに。届けよう、愛」。コロナ禍で様々な制限が生じる中、公開放送を見送る代わりにリモート（通信回線などを通じて離れた場所にいる二者を結ぶこと）を駆使した新しい試みを企画。北上市にいる小中学生たちと盛岡市にいるプロの演奏家が番組のテーマ曲「ソレアード」を合奏するほか、視覚支援学校の生徒がドラムの生演奏に挑戦した。また、東日本大震災の発災から１０年になるのを前に、陸前高田市出身の俳優・村上弘明さんが地元から復興まちづくりの様子を伝えた。「音の出る信号機」は震災以降、まちづくりの進み具合に合わせて沿岸被災地に毎年３基ずつ贈られている。

閉店するライブハウスの店長を通して、人と音楽と地域の結びつきについて伝えるドキュメンタリー。◆２０２０年、春。ライブハウス「弘前マグネット（Ｍａｇ－Ｎｅｔ）」が２３年間の営業を終えた。この店は、１９７５年に建てられた映画館を改装し、９７年に営業を始めた。閉店の理由は、建物の老朽化だった。閉店の知らせを聞いた、店を愛する全国のバンドから次々と出演希望か来たが、新型コロナウイルス感染拡大のニュースが広がると、入場券がまったく売れなくなった。出演を取りやめるバンドもあった。３月２７日、最後のステージを迎えた。最後の演奏は、ここでプロポーズをした男性のバンドが務めた。◆４月、ウイルスまん延防止のため立ち入り禁止の弘前公園では、ソメイヨシノが満開を迎えた。店長だった高取さんは新しいライブハウスを立ち上げることになった。店の候補地は、高取さんが学生時代によく通ったＣＤ店があった場所。人々の笑顔がほころぶ日が来ることを願い、準備を進めている。

２０２０年１月２６日、山形市の中心部にあるデパート・大沼が閉店し、山形県は全国で初めてデパートのない県になった。閉店までの日々とその後を伝える。◆２０１９年２月、山形市の佐藤孝弘市長が緊急会見を開き、老舗百貨店・大沼で買い物をするよう強く市民に呼びかけた。元禄１３年（１７００）に創業し、３２０年にわたり街のにぎわいの象徴だった大沼は近年、経営不振にあえいでいた。このニュースに地元・山形市の高校生が反応した。市の活性化を活動の柱にしている、山形市立商業高校産業調査部・産調ガールズだ。彼女たちはすぐさま、デパートの応援計画に乗り出した。買い物客にアンケートを行い、集客アップのための改善案を経営陣に提案した。高校生らしい視点で、見やすく買い物がしやすい売り場の地図も作った。しかし翌２０年１月、経営破綻。突然の閉店に、高校生たちは肩を落とした。山形市の真ん中に、巨大な空洞ができた。